配当金をもらおう！
株を買って配当金をもらおう！
配当金は、株主優待のように
「株式を保有することで継続的に得られるリターンの1つ」です。
配当金の獲得を狙った株式運用では、
こまめに売買を繰り返す高度なトレードは必要ありません。
「ほったらかし」
に近い状態でもリターンを得られるため、
本業の合間に取り組む資産運用としてピッタリです。
ここでは、配当金の基礎知識を詳しく説明していきます！
★配当金とは？
配当金は、
企業から投資家に分配されるお金のことです。
企業が自社に投資してくれている投資家に対して、
利益の一部を還元する
「配当」を行います。
このとき還元されるお金を
配当金と呼ぶのです。
分配される金額は
「1株あたり〇〇円」
といった方式で決まり、
投資家は保有株数に応じた配当金を受け取れます。
株式の売買によって得られる
キャピタルゲイン（資産の売却により得られる利益）とは違い、
配当金は
株式を保有することで
安定的に得られるインカムゲイン（資産の保有により継続的に受け取れる利益）です。
インカムゲインは、
資産売却のタイミングを見極める必要がなく、
株価を毎日チェックする手間も、
短期的な値動きに一喜一憂することもありません。
そのため、
配当金の獲得を狙った株式投資は
「株式市場の分析に多くの時間を割けない人」
に合った選択肢だといえます。
配当金がもらえるまでの流れは、
おおよそ以下の通りです。
1.投資家が企業に投資して株式を保有する
2.株主となったまま「権利確定日」を迎える
3.企業は利益の一部を投資家（株主）に分配する
4.投資家は保有株数に応じて配当金を受け取れる
株式投資というと、
株式を安く買い、
高く売ることを想像しますよね。
しかし、
配当金の獲得を目的とする場合、
保有している株式を売却することなく
利益を得られます。
「1株あたりの配当金額×保有株数」
の計算式をもとに得られる配当金額が決まるため、
売却を想定して
安く株式を買うことが必須ではなくなるのです。
たとえば、
1株あたりの配当金額が20円である場合、
もらえる配当金は保有株数によって
以下のように変わります。
1株あたりの配当金額が100円なら、
上記の「もらえる配当金」は
それぞれ5倍の金額になります。
なので、
投資先企業の株価だけでなく、
投資先企業が
1株あたりいくらの配当金額を設定しているのか
確認することも重要です。
★配当金の注意点は？
1株あたりの配当金は企業によって異なり、
そもそも配当金を設けていない企業もあります。
また、
前年まで配当金を分配していた企業が、
業績不振により
「減配（配当金を前年より減らすこと）」や
「無配（配当金を分配しないこと ）」
といった選択を講じることもあります。
配当は
企業が利益を投資家へ還元するものですから、
企業の利益が減ると
配当金額も減ってしまうのです。
企業の利益が増えれば、
配当金額が増える
「増配」も期待できるのですが、
あくまで配当金額は
常に一定ではない
のだと覚えておいてください。
配当利回り（会社予想）：株式ランキング - Yahoo!ファイナンス
★配当金がもらえるタイミングは？
配当の条件は
決算後の株主総会により決定されるため、
投資先の企業によって
配当金をもらえるタイミングは変わります。
また、
年1回の配当を行う企業もあれば、
年2回の配当を行う企業もあるため、
投資する企業の配当時期は事前に調べておきましょう。
配当利回り（会社予想）：株式ランキング - Yahoo!ファイナンス
どのような場合においても
「権利確定日」
に株主名簿に株主として記載されていなければ、
配当金をもらえない点に注意してください。
※権利確定日当日に株式を購入すると配当金をもらえません。配当金をもらいたい場合は、権利確定日の2営業日前にあたる「権利付き最終日」までに株式を購入しておきましょう。
★株を買うには証券口座が必要
配当金の獲得を狙って株式投資を始める場合、
証券口座が必要になります。
銀行口座を
「お金を預ける口座」
とするなら、
証券口座は
「株式を預ける口座」です。
証券口座は
いろいろ種類があるものの、
配当金を狙った投資なら、
手数料が安いネット証券が
（オンライン上で口座開設できる証券会社）
おすすめです。
証券会社（ネット証券）の人気ランキング【2021年12月】 - 証券会社比較 - 価格.com (kakaku.com)
証券口座開設はハピタス経由がお得です。
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配当の仕組みを知って
配当金をもらおう！
株主優待を知ろう！
株主優待を知ろう！
株主優待とは
「株を持っていてくれてありがとう」
という感謝の意を含み、
会社が株主に対して贈るものです。
株主優待の内容は
「自社製品」や「食事券」など、
会社によって工夫を凝らしたものになっています。
また、
贈る頻度については年に1回、
もしくは2回とする会社が多くを占めます。
株主優待は、
持っている株数によってもらえる内容が違ってきます。
おおまかに言うと、
たくさん株をもっていれば、
それだけよい優待品がもらえるのですが、
「持っている株数」と
「株主優待の質」
が完全に比例するわけではないので、
この点は注意が必要です。
例えば
「1人で500株を持つ」よりも
「家族5人で100株ずつを持つ」方が、
優待品を効率よくもらえる場合があります
（むしろ、このケースの方が多いです）。
同じ株数でも
保有している状況によって
優待をもらう上での損得は異なるため、
一番お得にもらえる株数を
把握して投資を検討するというテクニックもあります。
株主優待人気ランキング2021年12月：人気の高配当株や定番飲食優待がずらり！ | トウシル 楽天証券の投資情報メディア (rakuten-sec.net)
なお、
株主優待制度を実施している会社は
2021年11月現在で約1500社となっており、
上場企業の3分の1以上は
株主優待を実施している計算となります。
また、
10万円以下で買える株があるため、
投資初心者でも手掛けやすくなっています。
「投資金額10万円以下」の株主優待人気ランキング - みんかぶ（旧みんなの株式） (minkabu.jp)
株主優待制度を採用する会社は、
毎年少しずつ増えているので、
これからどんな株主優待が誕生するのか楽しみですね。
株主優待のメリット・デメリット
株主優待のメリット・デメリットは、
「企業側」と「投資家側」で分けて考える必要があります。
まず企業側のメリットは、
安定株主を確保できる点があります。
個人投資家は株を長く持つ傾向にあるので、
買収の防衛にうってつけの存在となり、
経営がしやすくなります。
反対に企業側のデメリットとしては
「株主優待にかかる経費」の問題があります。
株主数が少ないうちはあまり気になりませんが、
優待目当ての投資家が増えてくると、
費用がバカにならなくなってきます。
100株保有で2,000円相当の自社製品詰め合わせがもらえるのですが、
株主数は19万人もいるので、
単純計算で3.8億円分の費用がかかります。
もちろん自社製品なので、
そこまでの費用はかからないにしても、
梱包や配送などの費用も考えると、
近い数字にはなってきます。
このような事態になると、
会社としては、
株主優待の内容を変更したり、
贈る対象を株の長期保有者のみにしたり、
はたまた優待制度そのものを
廃止・縮小するという判断をしなくてはなりません。
一方、
投資家側のメリットは、
なんと言っても株主優待のお得感です。
投資家が株を買う理由は、
株価上昇や配当がメインとなりますが、
株主優待はそれに続く3つ目の権利とも言えます。
そのお得感の評価ですが、
一般的には「優待利回り」という指標を使って評価をします。
例えば、
とある株を100株、
10万円分買い、
株主優待として年1回3,000円分の自社製品をもらったとします。
この場合の優待利回りは
3％（＝優待3000円分÷10万円）となり、
株主優待の中でも高利回りといえる水準になります。
もしそれが普段の生活で使える株主優待であれば、
なおさらお得感も増しますね。
反対に投資家側のデメリットとしては、
保有株数と優待内容が比例しない点が
一番のデメリットと言えます。
例えば、
そもそも優待自体を必要としませんし、
自分たちが享受できない優待費用が会社から出ていってしまうことを嫌います。
こういったことから
「株主優待制度はやめて、配当で株主還元をしてほしい」
という声が多くあがっているのが実情です。
また、
個人投資家の場合、
例えば優待品が「地方で展開しているお店の割引券」
だったりすると物理的に使うことができません。
株主にとって不必要な優待が届いてしまう
というのもデメリットと言えるでしょう。
企業サイトを調べた上で
株主優待をもらおう！
企業側のデメリットとして紹介した
「優待制度そのものを廃止・縮小するという」
ことが実際に発生した場合、
これは優待狙いで投資をしていた個人投資家には大きなデメリットになります。
投資をしてから「知らなかった！」
とならないように、
株主優待が廃止される際、
その情報はどのように展開されるものかを
直近の実例をもって紹介します。
2020年8月21日に
株主優待の人気銘柄であった
費用の増加を理由に優待廃止を発表しました。
令和元年（2019年）12月末日現在の
株主名簿記載の株主様への株主優待制度をもって
廃止が発表されました。
こうした株主にとっての重要な情報は
上場企業の取締役会で決議され、
決定内容が企業のIR情報として
各企業のサイトに掲載されます。
※IR情報「Investor Relations（インベスター・リレーションズ）」の略で、企業が株主や投資家に対して、企業自身のことを知ってもらうための活動のことを言います。 したがってIR情報とは、企業が自ら株主や投資家に向けて発信する、企業自身の情報のことです。
株主優待はその認知度があがり、
いろいろなメディアに紹介されるようになりましたが、
こうした実際の企業サイトで株主へのお知らせや、
株主優待の情報を直接確認することはとても重要です。
しっかり情報収集をして自株主優待をもらいましょう！
節税しよう！
株式投資に係る税金を知って節税しよう！
株で得た利益
値上がり益→「キャピタル・ゲイン」
配当→「インカム・ゲイン」
には、
どちらも税金がかかります。
そのため、会社員で
「所得の年末調整は職場で行う」
という人も、株の利益は
自分で確定申告する必要があります。
株で見事に利益が出たら嬉しいものですね。
たとえば、
1,000円の株を1,000株買い、
短期間で
2,000円まで上昇したので売却したら、
計算上は
（2,000円-1,000円）×1,000株＝100万円
の利益となります。
でも、この100万円が
まるまる利益になるわけではありません。
税金を引かれるからです。
配当金をもらう場合も同じことがいえます。
1株あたりの配当が50円の銘柄を10,000株保有していて、
無事権利確定して年1回の配当金をもらえることになれば、
計算上は
50円×10,000株＝50万円
の利益となります。
でも、この50万円が
まるまる利益になるわけではありません。
やはり、税金を引かれるからです。
（どちらの場合も、便宜上、手数料は考慮しておりません）
では、株式で得た利益には
いったいいくらの税金がかかるのでしょうか。
そして、
株式関係の税制は
どのようになっているのでしょうか。
株式を売却して得た利益には、
原則として、確定申告で
株式等の売却損益以外の所得
（たとえば会社員の人なら給与所得、個人事業主なら事業所得など）
と分けて、
20.315%の税金が課税されます。
これを「申告分離課税制度」とよびます。
この場合の利益とは、
譲渡価格（売却収入）から
株式の取得費用（購入代金）と
手数料などの費用を差し引いた金額です。
税金の計算式は、
次のようになります。
税額＝
利益（譲渡価格－取得費用－手数料等）×20.315%
また、
20.315%の内訳は、
・所得税：15.315%
・住民税：5%
となっています。
所得税には
2013年1月から2037年末まで、
2.1%上乗せ（15×2.1%=0.315%）され、
15.315%となっています。
なお、
あくまでも
「売却して実現した利益」
に対して課税されますので、
含み益（評価益）には課税されません。
配当金による利益にも、
原則として、
20.315%の税金が課税されます。
税金の計算式は、
次のようになります。
税額＝利益（配当金総額）×20.315%
同じく、20.315%の内訳は、
・所得税：15.315%
・住民税：5%
となっています。
2.1%上乗せ（15×2.1%=0.315%）され、
15.315%となっています。
所得税、住民税とも、
売却益にかかる税率と同じです。
なお、
上場株式の配当金（大口株主を除きます）の場合、
・総合課税
・申告不要
を選択することができます。
「NISA」について
2016年からは年間の非課税枠が
100万円から120万円に引き上げられています。
NISAは、
名前に「非課税」が入っていることからもわかるとおり、
口座開設から5年間は、
株式の売却益や配当金
に対して税金はかかりません。
私は、米国株式でNISAを活用しています。
確定申告について
売却益が出るのは嬉しいですが、
毎年確定申告をするのは大変です。
確定申告をしたことのない人も多いでしょう。
確定申告には
「手続きが面倒な感じ」
「難しそう」
といったイメージがあると思います。
では、
どのような場合に
確定申告が不要になるのか、
あるいは、
確定申告をしたほうがよい場合もあるのか、
詳しく見てみましょう。
株式を売却して損失が出た場合はどうでしょうか。
確定申告をしなければならないのでしょうか？
売却損が出た場合は、
さきほどの税金の計算式における
利益部分がマイナスになりますので、
税金を納める必要はありません。
含み損（評価損）の状態の場合も、
同じように課税関係は発生しません。
ただしこの場合、
他に利益の出ている株式の取引があれば、
そちらと相殺して利益を圧縮することができます。
たとえば、1年間で
・（取引1） 80万円の損失
・（取引2） 100万円の利益
という二つの取引がある場合、
（取引1）と
（取引2）を合計して、
利益を20万円とすることができます。
この（取引1）の80万円の損失は、
他の所得（たとえば給与所得や不動産所得など）
と相殺することはできません。
自分の給与所得が480万円で、
年間の取引が取引1しかなかった場合でも、
「給与所得480万円と80万円の損失を相殺して給与所得を400万円に減らす」
ということはできません。
損したら確定申告をしよう
株式を売却して大きな損失が出た場合、
その損失を翌年以降に持ち越せる制度があります。
たとえば、
翌年に株式で売却益が出たら、
今年の売却損（控除しきれなかった損失）と
相殺して利益を圧縮できるのです。
これを
「上場株式にかかる譲渡損失の損益通算および繰越控除」
といいます。
具体的には、
「上場株式の売買で売却損が出て、
その年の他の上場株式の売却益や配当金からも控除しきれない場合は、
確定申告を条件に、
その控除しきれなかった額を翌年以降3年間、
株式等の売却益および、
申告分離課税を選択した上場株式の配当から、
控除することができる」
というものです。
確実に税金が減るのでおトクですね。
損失が出ても、
ヤケを起こして放っておかずに、
確定申告して翌年以降に持ち越しましょう。
確定申告は手間がかかりますが
したほうがよい場合もあるのです。
たとえば、以下のような場合です。
2.についてですが、
複数の証券会社で取引をしている人も多いでしょう。
「A証券で売却益が出ているけど、B証券では売却損が出ている」
という場合もあるかもしれません。
このような場合は一般的に、
確定申告をしたほうがよいです。
また、3.の場合も同様です。
特定口座と一般口座
株式にかかわる税金は、
難しそうに見えますが、
実は意外に単純な仕組みになっています。
ただし、
そもそも自分が持っている口座によって対応が変わってきます。
すでに口座を開設している人も多いかもしれませんが、
最後に
特定口座と
一般口座
について簡単にふれておきましょう。
株式を取引する場合、
最初に証券会社で、
開設する口座を以下の3つから選ぶ必要があります。
・特定口座（源泉徴収あり）
・特定口座（源泉徴収なし）
・一般口座
株初心者であれば、
何といっても一番おススメなのは
特定口座（源泉徴収あり）です。
特定口座はもともと、
投資家の納税にかかわる負担を軽くするために設けられました。
そのため特定口座では、
売却益が出ても、
そのつど証券会社が源泉徴収してくれます。
なので自分で確定申告をする必要がありません。
特定口座は証券会社ごとに開設することができます。
税金は、
一生付き合わなければならないものです。
でも、
株式に関する税制は、
他の税制と比べるとあまり難しくありません。
「ややこしそう」
「面倒くさい」
と敬遠せず、
税金についての基本的な知識を身につけて、
賢く節税しましょう。
NISAを活用しよう
NISAで節税しよう
株式投資は利益を確定すると
約20％（20.315％）課税されます。
例えば、
株を80万円で購入して
100万円で売却すると、
20万円が利益になります。
これに20.315%の
40,630円が課税されます。
NISA口座で運用した場合、
利益の20万円には
課税されないので、
節税が可能です。
NISAには
「一般NISA」
「つみたてNISA」があり、
日本にお住まいの
満20歳以上の方が利用可能です。
「一般NISA」では、
5年間非課税の対象となります。
非課税投資枠は年間120万円、
非課税期間は最大5年です。
「つみたてNISA」は
年間40万円、
非課税期間は最大20年
と長いため、
積立で着実に投資したい人に
おすすめです。
※その他に
「ジュニアNISA」
というものもあり、
未成年が利用可能です。
解説は別記事でお伝えしていきます。
活用例として、
私の場合は、
「一般NISA」を
妻には
「つみたてNISA」を
子供には
「ジュニアNISA」を
それぞれ持たせ、
米国株を運用しています。
自身で利益を上げるより、
節税したほうが楽です。
しかも
この制度は得しかないので
絶対にやってください！
参考
NISA口座おすすめネット証券比較＆ランキング | みんかぶ (みんなの株式) (minkabu.jp)
証券口座を開設しよう
株式投資を始めるには
「証券口座」が必要です。
つまり、
株を買うための財布が要る
ということです。
証券口座は
ネットで証券会社に口座開設
の申込みをします。
証券会社は多数ありますが、
ググればランキング等で
みることができますので
検索してみましょう。
決めたら、
「ハピタス」
を経由して申し込みます。
「ハピタス」経由で
口座開設すれば
ポイントが入りますので
お勧めです。
証券会社によっては
１万ポイント
（＝１万円相当）
獲得できるところもあります。
なお、
開設は最短で1日、
ながくても１週間程度で
開設することができます。
次に
証券口座に入金します。
証券口座ができたら、
実際に投資をするための
お金を証券口座に入金します。
普段使っている銀行口座や、
全国のコンビニエンスストアに
設置されているATMからも、
証券口座に入金することが可能です。
なお、
証券会社は
どれかひとつに絞る
必要はありません。
各社で使えるツールや
サービスが異なりますので、
使い分けを目的に
複数開設してもかまいません。
例えば、
私の場合は
デイトレード用に
松井証券、
スイングトレード用に
クリック証券、
米国株式用に
SBI証券・・・
というふうに使い分けてます。
一度に複数開設するのは、
少し負担ですが、
まず一つを開設してみて、
順次開設していけば良い
と思います。
自宅でクリスマスプレゼント代を稼ぎにいこう！
今年もこのシーズンが
やってまいりました。
近所や街中もクリスマスの
飾り付けがされ、
自分だけでなく街行く人たちも
何だか浮足ってきているような
気がしてしまいますね。
そしてこの人も仕事しにやってきます。
そうです、この人です。
え？あたりまえだって？
いえいえ！
この人は「あなた」です！！！
サンタクロースのコスプレをしろと
言っているのではありません。
家族や恋人にプレゼントを渡すのは
「あなた」だといっているのです！
そして、
プレゼントはタダではありません。
なのでプレゼント代が必要です！
しかも、今年だけではありません。
毎年プレゼント代がかかります。
ちなみに
プレゼント代の相場は・・・
子供は、
５千円～１万円
パートナー
（配偶者・恋人など）は、
１万円～２万円
〈参考〉
子供
パートナー（配偶者・恋人など）
https://insight.rakuten.co.jp/report/20211215/?scid=wi_xmas_211215_top
たとえば私の家族は、
妻と子供２人
（４歳女の子、１歳男の子）
です。
妻：２万円
子供：５千円×2人＝１万円
として、
仮に１０年間で計算してみると・・・
（2万円+1万円）×１０年
＝３０万円
・・・かかることになります。
３０万円・・・・。
もし、この３０万を
自宅で稼げるとしたら
かなりお得だと思いませんか？
あなたがこの金額を
毎年稼げていれば、
３０万円稼げるスキルが
身についたことになります。
そのためには
何をすれば良いかわかりますか？
そう、出稼ぎです。
え？バイトしにいかないと？
いえいえ、
バイトで外にでて
出稼ぎするのではありません。
「自宅」で出稼ぎします。
自宅であれば・・・
家事をしながら・・・
テレビを見ながら・・・
食事をしながら・・・
稼ぐことができます。
では何をするか？
それは、「株」です。
え？
こんなモニター１枚も持ってないし、
そもそもPCすら無い？
いえいえ、
あなたが今握ってるそのスマホでできます。
スマホをポチポチするだけでできます。
でも、
まず何から始めればよいかわからない？
心配はいりません。
このブログでは、
あなたが自宅で
クリスマスプレゼント代を
稼ぐまでの手順を
「ひとつずつ丁寧に」
お伝えしていきます。
「でも、もうクリスマスシーズン終わっちゃうし・・・」
はい。終わっちゃいます。
ですが、
今年だけは私から
「自宅でクリスマスプレゼント代を稼ぐ」
方法をプレゼントとしてお受け取りください。
そして
来年のクリスマス以降は、
あなたが
「自宅で毎年稼げるようになり、プレゼントをあげる側」
になってください。
そのためにこのブログがあります。
次回は、「株の始め方」について
お伝えしていこうと思います！
