信用取引でもっと儲けよう!

この記事では、

自己資金以上の取引

レバレッジ効果)で

株価下落局面でも利益を狙え、

株主優待のタダ取り

 

・・・・のやり方を知ることができます!

 

 

信用取引とは?

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簡単に紹介すると

「自己資金以上の取引ができる制度」

のことです。

 

証券会社に

現金や保有株を担保(保証金)

として預けることで、

 

証券会社から

必要な資金を借りて株を買ったり、

株を借りてその株を売ったり

することができます。

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証券会社によって

多少の違いはありますが、

担保(保証金)の約3倍まで

取引が可能となります。

 

信用取引

証券会社から

資金や株を借りているので、

取引手数料のほかに

金利」や

貸株料」など

信用取引コストもかかります。

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また、

信用取引には2種類あり、

それぞれ異なる点もいくつかあります。

 

制度信用取引
一般信用取引

 

制度信用取引は、

証券取引所の規則で

返済期限等が決められている

信用取引のことです。

 

一般信用取引は、

証券会社が

返済期限等を自由に決められる

信用取引のことです。


「一日信用取引

「短期信用取引

「無期限信用取引」など、

 

期限によって

呼称が異なることもありますが、

制度信用取引以外のものは

全て「一般信用取引」に該当します。

 

制度信用取引

一般信用取引の違いは

 

「取引所が決めたもの」か

「証券会社が決めたもの」か

という違いがあります。

 

それでは

具体的にどのようなところに違いが

あるのか確認していきましょう。

 

 

★返済期限制度信用取引の場合は

最長6ヶ月

という返済期限が設けられています。

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これは

証券取引所の規則

によって決められているものなので、

どこの証券会社で取引しても同じです。

 

一般信用取引の場合は

各証券会社が主体となって

返済期限を決めています。


そのため、

証券会社によって

様々な一般信用取引の取り扱いがあります。

 

例)

・無期限信用取引
・いちにち信用取引
・短期信用取引

 

期限が定められていない

「無期限信用取引」、

 

デイトレに適した

「いちにち信用取引」、

 

スイングトレードに適した

「短期信用取引

などがあります。

 

この点は

制度信用取引

一般信用取引

大きな違いになるでしょう。

 

★取引できる銘柄
制度信用取引

一般信用取引では、

取引できる銘柄にも違いがあります。

 

制度信用取引の対象銘柄は、

証券取引所が指定した銘柄となります。


買い建て(株を買う取引)と

売り建て(株を売る取引)ができる銘柄を

「貸借銘柄」といい、

 

買い建てのみできる銘柄を

「信用銘柄」や

「貸借融資銘柄」

といいます。

 

一般信用取引

上場している全銘柄が対象となります。


ただ、

あくまでも対象であって、

必ずしも全銘柄で

一般信用取引が使えるとは限りません。


各証券会社で

選定した銘柄となりますので、

一部例外となる銘柄もあります。


そのため

実際に取り扱いがあるかどうかは、

各証券会社で確認する必要があります。

 

信用取引コスト

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制度信用取引

一般信用取引では

信用取引コストに違いもあります。

 

たとえば、

制度信用取引の場合は

逆日歩

が発生することもあります。

 

逆日歩とは、

証券金融会社

売り建てに必要な貸株が

不足したときに発生するもので、

 

売り建てしている人が

支払わなければならない

取引コストになります。

 

つまり、

制度信用取引の場合は

取引コストが増加する

可能性があります。

 

しかし、

一般信用取引の場合は

逆日歩がかかることはありません。


この点は制度信用取引

一般信用取引の大きな違いになると思います。

 

他には

金利貸株料などにも違いがあります。


証券会社によって異なるので

一概には言えませんが、

制度信用取引よりも

一般信用取引の方が金利等は高いです。

 

この点も2つの大きな違いになるでしょう。

 

 

信用取引のメリット
信用取引には

以下のようなメリットがあります。

 

自己資金以上の取引

レバレッジ効果
下落局面でも利益を狙える
株主優待のタダ取り
同じ銘柄を何度も売買できる

 

★自己資金以上の取引

レバレッジ効果

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現物取引では、

自己資金以上のお取引はできません。


自己資金が50万円なら

取引できる上限は50万円となります。

 

信用取引の場合は、

証券会社に担保として

資金を預けることで、

約3倍まで取引が可能になります。


つまり、

自己資金が50万円なら、

約150万円の取引ができるようになるのです。

 

取引できる金額が

3倍になれば

狙える利益も3倍になりますから、

この点は

信用取引の大きなメリットになるでしょう。

 

★下落局面でも利益を狙える

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現物取引の場合は

「買い⇒売り」

の取引しかできませんので、

 

上昇局面でしか

利益を得るチャンスはないです。

 

信用取引の場合は

「売り建て」ができるので

下落局面でも

利益を狙うことができます。

 

いわゆる空売りのことですが、

証券会社から株を借りて売却し、

下落したところで買い戻すことによって

その差額を利益として得ることができます。


つまり、

信用取引は株価が

「上昇している時」と

「下落している時」、

ともに利益が狙うことができるので

チャンスを増やすことができます。

 

この点も

信用取引のメリットになるでしょう。

 

株主優待のタダ取り

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株主優待のタダ取りとは、

現物取引の買い」と

信用取引の売り」(クロス取引

を活用して、

お得に株主優待

獲得することをいいます。

 

株主優待を獲得するには

現物株式を保有している必要がありますが、

 

権利落ち日以降は

株価が下落することも多く、

結果的に損失が生まれることも多いです。


そこで

信用取引の売りを併用し、

下落の損失をカバーする形で、

結果的に取引手数料(信用取引コスト含む)のみで

株主優待

獲得することができます。

 

信用取引を活用することで、

リスクを回避しながら

株主優待を獲得できる点も

メリットの1つになります。

 

★同じ銘柄を何度も売買できる

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信用取引

同じ銘柄を当日何度でも

繰り返し売買できるので

デイトレに向いています。

 

現物取引の場合は

「同じ銘柄」を

「当日」「同一資金」で

何度も繰り返し売買することはできません。


これは

現物取引での差金決済取引

禁止されているためです。

 

デイトレをする方にとっては

この点も

大きなメリットになると思います。

 

 

信用取引のデメリット
信用取引には

以下のようなデメリットもあります。

 

・大きな損失を被る可能性がある
信用取引コストがかかる

 

★大きな損失を被る可能性がある
信用取引

レバレッジ効果により

大きな利益を狙えるメリットがあります。


しかし、

予想に反して

株価が動いてしまうと

大きな損失を被る可能性もあるわけです。

 

現物取引の場合は

「最大損失額=投資額」となりますが、

信用取引の場合は

投資額(保証金)以上の損失が

生じることもあります。

 

極端にいえば

借金を背負ってしまう

リスクもあるのです。

 

この点は

信用取引における

最大のデメリットであり、

注意点となります。

 

信用取引コストがかかる


信用取引では、

売買手数料のほかに

信用取引コストがかかります。

 

主な信用取引コストは

以下のようなものがあります。

 

金利
貸株料
逆日歩

 

金利

信用取引で株を買うときに

かかるコストです。

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信用取引で株を買う場合、

証券会社から資金を借りて取引をするので、

その分の金利を支払う必要があります。

 

貸株料

空売りするときにかかるコストです。


空売りをする場合、

証券会社から株を借りて

売り建てすることになります。


最終的に

市場で買い戻して

株を返却するのですが、

その間、

株を借りたことに対しての

貸株料というものが発生します。

 

制度信用取引

空売りをする場合は

逆日歩がかかることもあります。


空売りする場合は

この点も考慮して

取引をするようにしましょう。

 

また、

上記の費用以外にも、

費用がかかるケースもあります。

 

 

例)主に一日信用取引空売りでかかる費用


楽天証券の特別空売り銘柄

→特別空売り


SBI証券のHYPER空売り

→HYPER料

 

通常の信用取引では

空売りできない新興市場銘柄などの中から、

各証券会社が

選定して特別に

空売りできるようにした

銘柄などにかかります。

 

 

信用取引を行う場合は、

このあたりについても

把握しておくようにしましょう。

 

 

信用取引による株価への影響

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信用取引に関することで、

株価に影響を与えるものがいくつかります。

 

・信用残高
・増担保規制

 

★信用残高
信用残高とは、

未決済の信用取引情報のことで、

現在の信用買いや

信用売りが入っている量が

わかる数値のことです。

 

信用買いの数字を表したものを

「信用買残」、

 

信用売りの数字を表したものを

「信用売残」などといいます。

 

信用残高は

銘柄ごとに確認することができます。

 

たとえば、

とある銘柄の信用残高が

「信用買残100,000」

「信用売残1,000」

となっていたとしましょう。

 

上記のケースでは、

信用買残が

非常に大きいというのがわかります。


つまり、

それだけその銘柄を

買っている人が多く、

 

現時点では

買い需要が高い

というのがわかります。

 

しかし、

これは逆を言えば、

潜在的な売り圧力が

強まっていることにもなります。

 

制度信用取引の場合は

返済期限が決まっているので、

いずれは決済して

返済しなければなりません。


将来の決済は

潜在的な売り圧力

となりますから、

 

信用買いが多ければ多いほど、

潜在的な売り圧力が

強まっていくことにもなります。

 

そうなると

上値が抑えられる原因にもなりますし、

いずれ株価が大きく下がる可能性もあります。

 

信用取引を行う場合もそうですが、

信用取引を行わない場合も、

この点は覚えておくようにしましょう。

 

ただ、

信用買残単体(または信用売残単体)で

判断することはできません。


信用売残とのバランスや信用倍率、

現在の株価など総合的に見て

判断するようにしましょう。

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★増担保規制
増担保規制とは、

信用取引に関する規制のひとつです。

 

信用取引

一定の担保(保証金)を預けて

取引を行いますが、

増担保規制が行われると

通常より多くの担保(保証金)が

必要になってしまいます。

 

具体的に数字出して説明すると、

今までA銘柄(150万円)を買うのに

50万円あれば良かったけど、

今度からは75万円必要になります。

 

そのため、

増担保規制が実施されると、

新規の買い需要が低下してしまうので

株価の下落につながることもあります。

 

このように

信用取引に関することで

株価に影響を与えることは

いくつかありますので、

 

これらの情報も

しっかりと

把握しておくようにしましょう。

 

 

これらを踏まえ

 

自己資金以上の取引

レバレッジ効果)で

株価下落局面でも利益を狙え、

株主優待のタダ取り

しよう!